省エネ法改正後は、各工場や事業所ごとでなく、企業全体の年間のエネルギー使用量が1，500kL以上であれば、管理責任者を選定して、企業単位でエネルギー管理をしていかなくてはならなくなりました。

もちろん定期報告や中長期計画書の提出も義務付けられています。

そのような業務を担当されていて計算方法などがわかりづらい方、また企業全体としてどのような対策をとっていったらよいのかなかなか決めかねている方は、一度「三誠株式会社」に相談されてみることをお勧めします。

省エネ計算のプロの会社として、届出や計画に必要な様々な業務を請け負ってもらうことができます。

もちろん、平成26年4月から採用された新しい省エネルギー計算方式での届出にも対応してもらえます。

長期的により良いエネルギー管理をしていくためにも、安心できる会社を選びたいですね。